リップルのNASDAC証券取引所に上場する可能性
将来的にNASDAC証券取引所に上場するでしょう。
特にリップル社に注目です。
ブロックチェーン決済企業として上場することが考えられます。
イーロンマスクが手掛けたPayPal(P2P電子決済企業)のようにフィンテック銘柄として株式上場するのではないでしょうか。
もしくはGoogleやアマゾンなどのIT企業に買収されるかです。
ブロックチェーン技術のみに特化した企業では買収される可能性が高いです。
しかしスタートアップはフットワークが軽いため、
開発していくことも考えられます。
独自ブロックチェーンを活かしてどうマネタイズしていくかが、
今後の課題と言えるでしょう。
1つ目は独自ブロックチェーンの導入コンサルティングが収益の柱となるでしょう。
2つ目は発行しているコインを市場に
追加売り出しすることで収益をあげることができます。
リップルコイン(発行上限1,000億枚)
リップル社は発行したリップルコインの保有資産の値上がりだけで
とんでもない金額に膨れ上がっているはずです。
今市場で取引しているリップルコインはリップル社が売り出した一部に過ぎません。
今後のビジネスモデルに注目です。
イーサリアムの公式ホームページ
リップル社の公式ホームページ
IBMも研究開発‼ ブロックチェーン技術
ビットコインの根幹まで知るには数学の本と物理の本を同時に読破するくらい難しいと思います。
今回は『取引』について考えていただきたく簡単に説明します。
ブロックチェーン技術は『取引の形態』を根本から替える革命的技術です。
IT業界では取引(トランザクション)とも呼ばれています。
ブロックチェーン技術とは
①商業、金融上で起こる取引を明確かつシンプルにする。
②最先端のITセキュリティ。
③国民全員での監視体制が整う。
取引の革命
ブロックチェーン技術の極論を言ってしまえば
全世界の人々が、
巨大な1枚のデジタル記録帳簿に
商業、金融上で発生した取引履歴を記録していくことであります。
古代から人間生活を発展させてきたのはモノの交換、取引、契約、トレードでありました。
大手総合商社が財閥として現代社会に構えていることが証拠です。
取引は法人が提供するシステムの上で
個人=個人、
個人=法人、
法人=法人、
政府=法人
のように箔のついた中央管理者の信用のうえで成立します。
ブロックチェーン技術は
中央管理者の信用を不要とし
個人対個人で取引を簡単に不正なく成立させるためのITシステムであります。
具体的なITシステムの内容なURLを張り付けておきます。
ブロックチェーンについておすすめサイト『IBM』
下記のURLは噛み砕いた説明ですごくわかりやすいです。
↓↓↓↓
①個人ブログサイトです。
↓↓↓↓↓↓
②図でブロックチェーン説明の動画です。(中級車向け)
↓↓↓↓↓↓
③ブロックチェーン技術は開発者向け(上級者向け)
↓↓↓↓↓↓
リップルによる国際送金革命
リップルコインが全世界の送金サービスに金融革新を興すことが考えれます。
しかし送金サービスにパッと来ない方は多いでしょう。
なぜなら海外に送金をする機会が少ないためです。
世界の年間海外送金額が、約60兆円
そのうち、
出稼ぎ労働者による先進国から途上国への送金額は、約46兆円です。
国際移民は
母国の法定通貨に
両替するための為替手数料と数千円の送金手数料を払って
途上国の家族にお金を送ります。
その数千円の手数料で3ヶ月以上生活できる途上国も存在します。
また一般的に日本国内であっても友人や家族に送金する場合も数百円の振込手数料がかかりますよね。
国際送金についてのTEDプレゼンテーションです。
内外の送金手数料を格段に安くするブロックチェーン技術を持つのが
米国発のリップルコインです。
リップルコインはブリッジ通貨とも呼ばれています。
例えば日本に住む国際移民の場合
円→リップル→ランド
円→リップル→リラ
円→リップル→ペソ
といった要領で一度リップルに両替して外貨に変換することで
為替手数料や送金手数料をほとんどかからないようにすることができます。
例えば
振込→仮想通貨口座に法定通貨(円)を振り込む
両替→法定通貨(円)と仮想通貨リップルを仮想通貨口座内で両替
送金→母国の家族が持つ仮想通貨口座にリップルを送金
この流れがすべて
中央管理者のいないブロックチェーン上でできるため格安の送金手数料で行えます。
もし年間46兆円をリップルに両替するとなれば
リップルの市場価格は大幅に上昇することが考えられます。
年間送金額 46兆円
１リップル＝80円台(2017年12月18日現在)
リップルのITインフラ整備が世界で整うことで
46兆円のもの大金がリップルを買い付けにいくことが
予測されるため大幅にリップルの時価総額が上がると考えられます。
ネット上で送られてきたリップルコインを途上国の家族はすぐに
母国法定通貨に両替するため売ることになりますが、
リップル市場に参加する投機家たちは折り込んで価格形成を促すでしょう。
またリップルを母国の法定通貨に替えず、貯蓄として保有することも考えられます。
リップルコインは母国の家族のために必死に
先進国で労働する国際移民の大きな手助けとなる新金融サービスなのです。
新仮想通貨が2020年に革命を起こす
株式市場で働く金融マン独自の視点で考察してまいります。
仮想通貨の未来は鮮明になり,
世界のあらゆる産業を支える基盤技術になりつつあるのはご存知でしょうか？
その基盤技術をブロックチェーン技術と言います。
IT業界史上、最高峰のITセキュリティ技術と言われています。
ブロックチェーン技術を応用して作られたのが仮想通貨ビットコインです。
ブロックチェーン技術が
基盤元のためビットコインの取引データの改ざんやサイバー攻撃などの
不正を一切受け付けません。
過去にビットコイン関係の事件があったことはブロックチェーン技術に欠陥があったわけではありません。
そして上記を作ったのはサトシ・ナカモトという一般人プログラマーです。
彼は実際に誰なのか特定できていません。
ビットコインの発行体は
個人も法人格も持たずにネット上に浮遊するから仮想通貨と呼ばれています。
元々ビットコインはゲーム上のアイテムに課金するお金として使われていましたが、
実は現実世界で活用したらものすごく革新性のある存在になるのではないかと判断され、そのまま現実世界での決済手段として使われることになりました。
それが今では各国で仮想通貨専用の取引所が設立され、
日々、円とビットコイン、その他仮想通貨と交換が行われています。
そして商業の決済手段としても活用されています。
そして基盤となるブロックチェーン技術に
新たな付加価値を加えられ新しい仮想通貨が次々に登場し、
すでに1000種を超えています。
今後も様々なITプログラマーによって多様な仮想通貨が作られていくと思います。
そこで大きな問題点が浮上してくるのです。
それは時価総額が最も高い仮想通貨ビットコインは利用価値が低くなっているのではないかと考えます。
仮想通貨投資は株式投資に例えられることがよくあります。
基本的に株式投資をする際には投資基準となる指標が多数あり、
企業が公開している財務諸表から計算することで、
安全性、成長性、収益性、効率性などを明確にすることができます。
同業他者と比較して割安性や割高性を判断します。
割安であると判断すれば買う投資家が増え、株価は上昇傾向になりやすいです。
割高であれば空売りもしくは買いつけを避けます。
つまり今まで株式投資は様々な裏付け理由があり株価が反応していました。
株式の様にものさしとなる基準をはかる術がほとんどありません。
ビットコイン以外の仮想通貨は
ブロックチェーン技術を基盤として＋α付加価値がついています。
それらを仮想通貨アルトコインと大別して呼びます。
以下の様な感じです。
イーサ ＝ ブロックチェーンの応用 ＋ スマートコントラクト
リップル ＝ ブロックチェーンの応用 ＋ 既存法廷通貨の仲介通貨
【ビットコインの活用】
ビットコインの活用は小売店やECサイト、旅行プラン決済、不動産購入など拡大しています。今後もビットコインは世の中に存在価値を拡大していかのようにと考える方が多いと思います。
しかし企業側は低コストでビットコイン決済機能を取り付けることができるためいざビットコインの価値が無くなっても大きな損害にはならないのです。
企業が仮想通貨決済を取り付ける理由は仮想通貨で偶然莫大な富を築いた人にビットコイン決済のおかげで消費を促せます。
企業がビットコインの取り扱いを始めているから信頼できる訳ではないのです。
※基本的に会計上、店はビットコインを受け取ったらすぐに現金化します。
ウォール街の外資系投資銀行のCEOが口を揃えてビットコインはバブルだ。と発信するのはかなり正しいと思います。
私も仮想通貨市場自体がすでにバブルであることを理解しています。
日本のバブル時代や
米国のモーゲージ証券が膨れあがったときと同じだと考えています。
バブルというのは経済が実力以上に泡(バブル)のように膨らんだ状態を指します。
しかしバブルと気づいても金を儲けるという欲には勝てず世界の投機家たちはビットコインを買い続けます。
私もその一人です。
いつか頭角を表すであろう指数で正しい価値を示せる
新たな仮想通貨がビットコインバブルを崩壊させると考えています。
深層価値のある新たな仮想通貨がいくつか誕生しそれらが仮想通貨市場を牽引すると思います。
生き残った仮想通貨が世界の通貨流通市場で価値を発揮し利用されると考えています。
例えば
「商品」を買うときはAコイン、
「生活費」を払うときはBコイン、
「不動産ローン」を払うときはCコイン、
「有価証券」を買うときはDコイン、
「海外送金」にはEコインといった要領です。
それぞれがブロックチェーン＋αのうえで効果を発揮する仮想通貨で。
そして今は仮想通貨市場はチキンレースと考えてほしいです。
仮想通貨市場に長期で投資するならブロックチェーン技術を理解して多様な産業にどう活用されていくべきか考えることも大切です。
そして世界の大企業が注目して
決済以外の面で将来の産業に活用しようと
研究されている対象コインが米国で法人格を有した
以下の取引所からRippleコインとイーサリアムコインは購入できます。
↓↓↓
機関投資家のビットコイン買い
ビットコインに初心な方々向けに
金融パーソン独自の視点からビットコインについてブログを更新していきます。
読んでいただいた方々に少しでも投資をすることに壁を感じないようになっていただくことを目標としていきます。
さっそくですが
ビットコインの価格は100万円に到達し、右肩上がりで上昇していますね。
また
株式市場の日経平均株価(日本)やNYダウ(米国)は高値更新で右肩上がりを続け、
投資の世界は活況です。
１ビットコインは300万円までほぼ間違いなく上昇すると考えています。
現在１ビットコイン100万円までほぼ個人投資家が買い越し値を吊り上げてきました。
2017年12月17日に、
米CMEグループの
シカゴオプション取引所(民間の株式会社で金融取引所)で、
日本証券取引所やNY証券取引所、ロンドン証券取引所など各国に金融取引所は存在します。(魚市場の競り市場の電子化された有価証券バージョンのようなもの)
CMEグループはバターや卵を取引する市場として1898年に創設されました。
シカゴオプション取引所は株式市場や商品市場を運営し信頼のできる世界最大の取引所であります。
信頼できるという意味は
需給を取引所に集中させ流動性と安定した価格形成が見込めるということです。
ということは、
今まで一部の個人投資家にしか買われなかったビットコインに新しい巨大な買い手が介入してくることが考えられます。
それは 機関投資家 です。
③損害保険会社、④政府系金融機関、⑤ヘッジファンドのことを言います。
以前までは小規模なビットコイン専用の取引所で個人投資家が買っていました。
今後信頼できる最大のシカゴオプション取引所には機関投資家が参入することでさらに値を吊り上げる要因になることが確実でしょう。
特に
短期売買に強い⑤ヘッジファンドによって市場はさらなる取引が見込めます。
→→①②③④は基本的に長期運用です。買ったら1年以上保有します。
株式市場は機関投資家によって相場が大きく動かされています。
なぜなら個人投資家とちがい資金量が桁違いであるからです。
約310兆円→世界のヘッジファンドの資金力
（16年データ）
（2017年11月）
上手く機関投資家の買いに乗ることで大きな利益を被ることができるでしょう。
以上の材料から推測します。
来年末には1ビットコイン＝300万円になるでしょう。
